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東京五輪に沸く日本-エンタメは本当に「不要不急」なのか

2021 7/27
政治のはなし
2021年7月27日 2022年1月7日
エンタメ

東京五輪もいざ始まってしまえば、やはり完全に日本中が五輪応援モードとなって来ました。

一部に過激な批判をされる方もいますが、国民の殆どは開催前の批判や懸念なんてどこ吹く風、「始まったら選手を応援して楽しもう!」といった雰囲気です。今まで東京五輪の開催に反対していた政治家ですら楽しんでる模様。

特に、昨日の卓球ミックスダブルス決勝は日本中が歓喜したと思います。

https://twitter.com/gorin/status/1419654382765838336?s=20

水谷・伊藤ペアの金メダル獲得はもちろん、それに至るまでの緊迫した熱いラリーの応酬は、誰もが緊張し、そして興奮して楽しむ事が出来たのではないでしょうか。個人的には、水谷さんと監督の倉嶋さんは明治大学のOBという事で、母校の先輩が大活躍して嬉しい限りです。笑

■

この様に、東京五輪を応援して楽しむ雰囲気が国民感情として醸成されている中で、我々が忘れてはならない事が一つあります。

それは、スポーツや音楽などのエンターテインメントはこのコロナ禍の中で1年以上も「不要不急」とされ、国や自治体から厳しい締め付けにあっていたという事です。

例えば、2020年のライブ・エンターテインメント市場規模は過去最高を記録した19年の約8割減となる1,306億円と試算されています。

また、4月に公表した別の調査では、拡大が続いていた音楽フェス市場も19年度比約98%減となっているのです。(参考:ぴあ総研|ライブ・エンタテインメント市場規模)

あわせて読みたい:映連の声明文で「映画館」休業要請緩和!飲食業界も現場の声を政治に届けるべきだ | 和合大樹 公式サイト(フリーライター) (taiki-wago.com)

確かに、感染症対策の観点から考えればエンターテインメントに対する自粛の要請は間違っていないのかもしれません。

しかし我々は、コロナ禍で「不要不急」だと散々言われ続け、ろくな補償も打開策も打ち立てられず、二の次にされてきたスポーツやエンタメに励まされ、元気を貰って前向きな気持ちにさせてもらっています。

もしかしたら、コロナ禍で世界中が暗い空気になっている中で、最も必要なのがエンターテインメントなのかもしれないのです。

東京五輪を通して、その事を私は改めて考えさせられました。

そして行政や政治家は特に、エンターテインメントを軽視して「自粛」の一言で済ませて苦境に陥れるのではなく、その重要性や必要性を再認識して、いかに通常時に近い形でパフォーマンスを出来るようにするかを考えねばならないと思います。

■

私が尊敬している元川崎フロンターレのプロモーション部部長の天野春果 さん(現在は東京五輪関連のプロモーションに従事)は、人間が生きる為に必要な電気ガスなどのライフラインに対して、人間が人間らしく生きる為に必要な物を「ヒューマンライン」と名付けていました。

例えば、芸術やファッション、映画や食、スポーツなどです。

そもそも、人の心を動かし、感情を揺さぶっていく「ヒューマンライン」は、果たして「不要不急」なのでしょうか。

私は、ライフラインもヒューマンラインも人が生活していく上で両立せねばならない重要な物だと考えています。

私以外にも、今回の東京五輪でアスリート達が与えてくれる感動と興奮によって、ヒューマンラインがいかに重要か、いかにスポーツやエンタメに我々の人生が支えられているかを感じる人も多いかもしれません。

感染症対策とエンターテインメントが両立する為にはどうするべきか、もっと政治や行政は真剣に取り組んで欲しいと願うと同時に、大変な状況でも我々に感動を与えてくれるエンターテインメントに感謝と敬意を持って、自分に出来る支援は行っていきたいと思います。

政治のはなし
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この記事を書いた人

和合 大樹のアバター 和合 大樹

1999年生まれ。2歳から川崎市中原区で過ごす。東住吉幼稚園、今井小学校、今井中学校出身。

2021年1月には金村りゅうな衆議院議員(当時支部長)事務所に入所。現在、秘書として衆議院神奈川10区(川崎区・幸区・中原区)を拠点に活動中。同時に、地域メディア「なかはらPR」を開設(4月から稼働)。更に、地元の友人と共に「かわさき若者会議」を立ち上げる。その他、様々な地域コミュニティに参画。

2021年9月からはYahoo! JAPANクリエイターズに参画し、地域クリエイターとして活動中。川崎市(グルメ・カルチャーなど)をメインに執筆。その他、川崎市が発行する「市政だより2021年11月号中原区版」の企画編集・取材・記事制作を担当。

2022年4月から、川崎市環境審議会委員(任期2年)に就任。

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